ABOUT US法人概要
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医療・介護の現場で、重症化で苦しむ高齢者等を減らしたい。
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医療・介護の現場における拘縮や褥瘡、不良姿勢などから引き起こされる摂食嚥下障害や排泄障害、そして人不足の中、日々のケアに追われ疲弊していく現場スタッフ。これらは超高齢社会を突き進んでいく日本の現場における課題の1つとなっており、またそれらに伴う医療費等の社会保障費の増加も解決していかないといけない大きな課題となっています。
ですがもし、拘縮を予防・改善することができ、不良姿勢が軽減し、誤嚥性肺炎の発症率を減少させることができたら。看取りになっても最後まで食べられるものを口から食べることができたら。高齢者の健康をケアで守ることができたら。そしてそれらをプロ意識をもって現場で結果として示すことのできるスタッフがいたら。
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重度化を予防することにより医療処置が減り、結果労力もコストも軽減することができたら。そんなことが現場で実現できる可能性があるとすればいかがでしょうか。ケアを受ける高齢者の苦痛を軽減し健康管理ができる、そして自分たちの仕事がプロとしての仕事だと実感できれば、スタッフもやりがいをもって現場にいきいきと向き合うことが出来るのではないでしょうか。
私たちはそんな医療・介護の現場が増えていくことを目指し、また現場での重度化の予防のためのケアを実践し、実際に結果の出せる人財の育成とメソッドの普及を目的に当協会を設立しました。まだまだ微力ではありますが、現場の皆さまと共に力をつけていきたいと思っています。そして重度化により苦しんでいる高齢者を少しでも減らすことができるよう、あくまで現場にこだわりながら邁進してきたいと思います。どうぞよろしくお願いいたします。
理事長 香川 寛
作業療法士
特定非営利活動法人
リハケアリングネットワーク
理事長
PHILOSOPHY理念・コンセプト・
取組み
理念
コンセプト
不適切なケアにより生じる拘縮や円背、褥瘡、摂食嚥下障害などの高齢者等の重度化を予防・改善し、
ケアに携わるスタッフのやりがいやプロ意識の醸成、そしてそこから派生する現場のブランディングと離職の予防を目指します。
- 日本の高齢者等がおかれている現場の状況を勘案し、引き起こされている重度化の特徴に適した日本版重度化予防ケアの実践
- 現場での実践者として結果を出すことのできるプロフェッショナルの育成とやりがいの創出
- 重度化の予防による医療費の削減
取組み
以下の4つを主軸とした
活動を行っています。
- 01重度化予防ケアの実践者の養成と現場での結果
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- 養成者研修により・Practitioner(実践者)・FieldLeader(現場リーダー)・ExecutiveLeader(指導者)を段階的に養成し、対利用者、対施設、地域で結果を出せる人財を育成する。
- 02重度化予防ケアプログラム導入のためのコンサルティングを通し実施施設を増やす
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- コンサルティングを通し、重度化予防ケア（ポジショニング、シーティング、ノーリフティング）を実践できる施設を増やす。
- 03人財の育成、資格制度、施設認定、ホームページでの公開等によるプログラムの推進
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- 「重度化予防ケアPractitioner」「重度化予防ケアFieldLeader」「重度化予防ケアExecutiveLeader」の資格を研修の受講、試験制度、現場での実践、活動実績等により付与する。
- 資格者数や現場実績により施設認定を行い、認定証・認定看板の授与、またはホームページ等で公開し実施施設の周知を図る。
- 04関連学会での発表や、学術的な啓発を行う
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- 大学研究者などの専門家とも連携し、現場でのプログラム導入前後のデータを収集することにより、エビデンス化を図る。
- 現場で得たデータやエビデンスを他職能団体や行政とも情報を共有する。
OUTLINE概要
| 名称 | 一般社団法人日本重度化予防ケア推進協会 （Japan Severity Preventive Care Promotion Association 通称：J-SPC） |
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| 所在地 | 広島県廿日市市宮内4丁目10-5 在宅生活支援センターらいとす廿日市内 |
| 理事長 | 香川 寛 |
| 設立年月日 | 令和4年6月20日 |
| 事業の目的 |
医療・介護の現場における不適切なケアにより生じる拘縮や褥瘡、摂食嚥下障害等の二次障害、及び重度化の予防と改善のためのケア方法について、セミナー事業やコンサルティング事業等を通し、その普及を推進すると同時に、現場スタッフのケア技術の向上とやりがいの創出、そして指導者の育成等、業界全体の重度化の予防のための人財育成に寄与することを目的とする。 日本の医療・介護施設における重度化予防ケアプログラムの推進と現場での実践と結果、また数値化によるエビデンスの構築も目指す。 |
| 事業の内容 |
（1）セミナー事業 （2）コンサルティング事業 （3）人材育成事業 （4）教材・用具販売事業 （5）SNS等を活用した情報配信事業 |
| 会員 |
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